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「企業と人を元気にする」リーディング・ヘルスケアサービスカンパニーを目指します

当社は、一般財団法人日本予防医学協会との提携により、コーポレートウェルネス事業から取組みを開始。

皆さん、こんにちは。
当社ウェルネス・コミュニケーションズは、「企業と人を元気にする」を使命として掲げるヘルスケア・サービスカンパニーです。

2000年を過ぎた頃、伊藤忠商事の社内で産声をあげた一つのヘルスケアITプロジェクトが拡大・成長し、現在の当社へと発展してきました。少子高齢化が進むことで人々の健康意識は高まり、産業構造や衣食住に代表されるライフスタイルが急速に変化する中で、人々の健康づくりは多様化が進みました。そうした個の集まりである企業という組織における従業員やその家族の健康づくりも、より重要性が増し、当社は一般財団法人日本予防医学協会との提携により、「企業を元気にする」ためのサービス開発を進めるに至りました。

日本予防医学協会が持つ法人健康管理・増進事業の歴史や実績に加え、伊藤忠商事が持つネットワークや事業開発・マーケティング力が融合し、現在のコーポレートウェルネス事業が誕生しています。

創業から10年を迎え、新たな事業領域にも挑戦する。

創業当時から、当社は健康データを扱うプロフェッショナルとしてサービススキームを構築し、それらのサービスを運営する基盤の整備と人材育成に取り組んできました。現在の、当社が持つ強みは、これまでに蓄積されてきた膨大なデータと、全国に拡がる提携医療機関ネットワーク、そして、法人・個人の健康をマネジメントできる革新的な仕組みやサービスです。当社では、創業から10年を迎え、コーポレートウェルネス領域の各サービスを順次刷新するプロジェクトを進めています。企業経営における、従業員やその家族の健康増進ニーズは今後も高まる一方で、「働く女性」「退職者」「中小企業」「グローバル化対応」等、当社が新たにサービス開発に取組むテーマも多岐にわたります。
また、既存の事業領域以外でも、高齢化の進展に伴う疾病予防・介護予防に対する需要が高まり、当社の役割は無限に拡がります。

サービス開発のキーワードは、「データ」「ICT」「モバイル」・・・

性別や世代、地域や環境が異なるだけで健康不安やニーズは異なります。さらに個人単位で健康観が異なり、健康になるための行動を起こすこと・変えること・続けることには見えないハードルが存在します。つまり、ヘルスケアサービスはニーズがあってもビジネスにすることは難しいのです。
我われは、伊藤忠商事グループのヘルスケアサービスカンパニーとして、「業務効率化」「ペーパーレス」「IT活用」「コンタクトセンター活用」「データ管理」「ネットワーク」等をキーワードとして、サービス事業を組み立ててきました。これらを武器に、今後は「モバイル」「モニタリング」「パーソナライズ」「ロボット」等の領域にも目を向け、当社らしい、便利で、ユニークで、継続してもらえるサービス開発に取り組みたいと考えています。

バランスに優れ、当社が持つフィールドを最大限に活かせる人材を求めています。

当社のビジネス領域にはバランスが重要です。新しい技術を駆使し、新しいツールを活用することによって革新的な効率化がもたらされる業界もありますが、当社の中核事業領域であるコーポレートウェルネス市場では、幅広い世代や性別のユーザーが対象となることや、それぞれの会社の職場環境やルールという特性から、電話やFAX、紙を使ったコミュニケーション手段が有効に機能するケースが存在します。常に新しい技術等に関する情報や知識を吸収し、積極的に新しい事へとチャレンジする姿勢は持ちつつも、お客様やユーザー、ステークホルダーの置かれた環境やニーズを冷静に分析し、最も効果的な手段を選択するバランスの取れた人材が求められます。そして、プロフェッショナルである事が重要です。「企業や人を元気にする」ことは簡単なことではありません。強い責任感と行動規範を持ち、この使命を全うできる人材が当社の求める人材像です。

代表取締役社長 松田 泰秀

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