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HSS対談

HSS対談

健診は、健康づくりのスタート。健診結果データの一元化を進めることは、個人や職場の健康度を評価することのスタート。

近年のビジネス環境変化や将来の労働人口減少に伴い、従業員に対する健康配慮や健康づくり支援に関する重要性が増しています。こうした背景の下で、インターネットを利用した効率的な健康管理を実現する『ヘルスサポートシステム(HSS)』が、多くの企業様で活用されています。また、すでにご利用いただいている企業様、導入をご検討いただく企業様から、HSSに対する様々なご意見やリクエストをいただきます。そこで、保健師の指導育成や企業・自治体等における保健事業のアドバイザーとして豊富な実績を持つ、一般社団法人日本開業保健師協会の会長 村田 陽子保健師をお迎えして、企業における保健事業の現場から見るHSSについて伺いました。

データの一元化の必要性をご理解いただくことが第一。

当社で提供しているHSSは、健診データだけではなく就労時間のデータやメンタルデータを管理するシステムとして、事業主を中心にご利用いただいています。お客様からは蓄積したデータを分析して、保健事業に活用できないかなどの問い合わせが寄せられる一方で、これまで紙で管理していた健診結果を会社またはグループ全体で一元的に集約し、データ管理できる体制を整えたいというご要望までが寄せられてきます。

あるお客様では、これまで健診結果を紙で管理していて、担当の産業保健スタッフだけがその内容をわかっているという状況でした。そこで、会社全体で健診データを把握することができるようにHSSを導入していただいたのですが、中にはデータを全社で一元化することの必要性をご理解いただけなかったり、これまで紙でできたことをなぜ一元化しなくてはいけないのかという声もありました。

村田健診は健診をすることに意味があるのではなく、健康づくりのスタートです。健診結果から個人の健康づくりや健康確認をすることと同時に、職場全体の健康度を評価するスタートでもあります。毎年、社員の健診データを蓄積することで職場環境のいいところや改善すべきところが見えてきます。健診データを一元化しなければ、比較して事業所ごとの違いや評価を見ることができません。そのため、現場から一元化しなくていいという意見が上がるのは、まだ、データ一元化の目的やデータ活用の有効性が十分理解いただいていない事が考えられます。

紙で結果を管理してきたお客様は、より従業員個人の方に向いた健康管理の体制を構築されている傾向があります。そのようなお客様からは、一人ひとりの従業員に対して産業保健スタッフの手厚いフォローができているのだから、わざわざ他の事業所の産業保健スタッフと共有しなくてもよいのではないのかという意見をいただくこともあります。

村田健康診断の結果をひとりの産業保健スタッフでその方の健康管理にだけ用いるだけでしたら、共有化する必要はないでしょう。それでも共有化するメリットは、他の産業保健スタッフが指導に当たる時にいままでの経緯がわかること。また、データは保健指導にだけ用いるのではなく、蓄積された集団としてのデータは保健事業の課題や評価をするためにも役立つものです。データがなければ感覚的な評価しか出せません。データがあれば客観的な評価ができ、経年的な保健事業の効果や今後の課題が分かります。正しい評価と今後の計画作りのためにもデータは必要です。

健診データの一元化の必要性に疑問を感じていた産業保健スタッフの方も、グラフや表の形で、健診結果の集計データを見た際の反応はおおむね良好です。しかし、事業所ごとの集計結果を並べられると事業所間で競争させられているような感覚を生み、誤解を招いてしまうことがあります。従って、予め、会社全体でデータを一元化する事の目的や一元化された健診結果データのグラフ化や表作成の目的を明確にし、会社として何を考え、何を評価しようとしているのかといった計画の全体像を説明していただくことが必要だと思います。

データを読み取ることの面白さを知ってほしい。

村田そうですね。事業所間で違いを競争の材料や競争の結果として捕らえてしまうと辛いかもしれませんね。事業所間だけではなく、年齢別、職種別、家族構成別等、競争や誤解が起きないよう配慮、工夫すべきでしょうね。ある会社の例ですが、全社を地域別で比較すると北海道と九州だけは肝機能の悪い人が多いという健診結果が出ました。東京と大阪はそれほどではありません。職種や年齢、食生活の違いなど調べてみると、理由は会社からタクシーで帰れる範囲に住んでいる人がほとんどで、遅くまでお酒を飲める環境があることが分かりました。これは町の規模、住環境から発生した結果といえます。これは産業保健スタッフの努力だけでは改善されません。しかし、データがあれば住環境や飲む習慣などが読み取れて面白いと思います。また、このようなことを社員に紹介することで、健康と生活が密接に繋がっていることも知っていただく機会になると思います。

データを読み取ることの面白さを伝えるのは、健診データの一元化にご理解いただくためのいいきっかけだといえますね。当社でデータの一元化をサポートしたあるお客様では、健診機関ごとに判定基準やフォーマットが異なるデータを一元化し、一定のデータが揃ったところで、まずは、血圧、肝機能、脂質、血糖などの数値データを会社の統一基準値と比較して、会社全体、男女別、世代別での集計を行いました。このお客様の場合、この後、どのような流れで各現場の産業保健スタッフの皆様方に、提案を進めていけばよいのでしょうか。

村田産業保健スタッフの皆さんはデータの読み方、比較方法はよくご存知だと思います。棒グラフや折れ線グラフ、円グラフ等データを見やすく加工してお見せすることでより見つけやすくなるでしょう。検査値に差があったり、なかったり、職種や年齢による差など多くのことを発見できると思います。たとえばある全社の中でAとBの事業所には太っている人が多い。ではその共通点はなんだろうと考えれば、社員のことを良く知っている産業保健スタッフは思い当たることがあると思います。たとえば、どちらも研究職が多く不規則で、なおかつ独身者が多いという傾向がある、などです。そこから更に、独身者の食事のサポート計画や食堂のメニューに独身者向けをつくれないか。あるいは夜食が多いとしたら、そこにどんな工夫ができるかを考えて行くと、保健事業計画案ができていきます。この時に産業保健スタッフだけではなく社員本人も巻き込んでいくと良いと思います。一緒にデータを見てもらい基準値を超えている項目から課題を探し、更に改善に向けてできそうなこと、工夫できることをみんなで考えていく。そして1年後に結果をフィードバックする。データを通して、産業保健スタッフや人事部の担当者プラス、社員とともに健康づくりに取り組むきっかけになると思います。

保健事業にデータの裏付けを。

HSSは、健診データだけではなく、対象者を絞り、独自に設定した質問項目でアンケートや問診を取ることができる機能がありますが、保健事業を企画していく上で、他にこんなデータが取れたら面白いというものはありますか。健康診断でも問診に回答しますが、通常、健診機関ごとに問診の内容が異なるので、統一の問診項目で回答を集めることは容易ではありません。たとえば喫煙しているかどうかの問診結果さえ、全社一律では取れていない会社も多いですね。健診結果の一元化さえできていない企業が多い中で、統一問診まで取得できている会社はまだまだそう多くないのが現状です。

村田健康診断のデータ分析の際にその理由を探る方法としてアンケートという方法があります。たくさんのアンケート結果を分析するのはたいへんです。健康診断のデータから分析するために、あるいはデータ分析から出てきた仮説を立証するためにアンケートをとると良いと思います。アンケートの目的を明確にすることが重要です。

職場の特徴、健康行動を調べる方法にアンケートや問診という方法以外にも、消費行動、活動習慣等、役立つ情報がたくさんあると思います。例えば、私が知りたいのは職場の自動販売機で何が売れているかです。あるいはどのフロアの自動販売機で何が一番売れているかという情報の比較を知りたいです。糖尿病が多い地域では自動販売機で缶コーヒーが多く売れていたという事例もあります。  アンケート以外にもいろいろな情報から分析できると思います。

将来的にHSSで蓄積されたデータを活用し、保健事業企画や評価に役立てようと思ったら、もっといろんなデータと連携できる仕組みが必要になってくるかもしれませんね。データを分析すれば地域ごと、所属組織ごと、年齢や性別ごとの差が見えてきます。HSSを使えば、組織やターゲットの特性に合わせて行われた保健事業の効果分析も、健診結果の変化を見て分析することができます。

村田一生懸命やっている産業保健スタッフは、感覚的に清涼飲料水を飲み過ぎているなとか、お酒の取り方を工夫すればいいのにと感じて、食堂などで健康教育を行っています。その取組みの結果として、データと結び付けられればより説得力のある取組みになると思います。新しい事業をやることも大切ですが、すでにやってきたことの評価としてデータを活用すれば、今までの教育効果が明確になると思います。

企業の健康管理が重視される時代に向けて。

村田HSSを導入しているのは大きな会社が多いと思いますが、中小企業さんからも「従業員の健康に良いことをしたいと思うけど、うちは何からやればいいんですか?」とよく聞かれます。そうは言われても、まずはデータを見せてもらわなければ私たちは何も言えないのですが、出してくる健診結果は紙でバラバラになったままです。一元化され、集計されている状態で、はじめてアドバイスが可能となります。その会社や工場に合った、健康づくりを支援しようと思ったらどうしてもデータは必要になりますね。
 最近、独立して中小企業を支援している保健師さんが増えてきています。彼らが中小企業での支援の時にデータが準備されていると入りやすいでしょうね。また、すでに保健師さんが活躍している事業所でも、データからどのように仮説をたてて調査をするのか提案や実際の方法等、サポートしてほしい、また、計画作りから実施までやりたいけど、現状ではマンパワーが不足しているなどがありましたら、ぜひ、開業保健師を活用して頂きたいと思います。

当社でも、HSSを活用し、中小企業における健康管理・支援をサポートする仕組みが考える時代が到来していると考えています。多くの会社において、社員の健康づくりに投資をする経営者が増えてきました。保健事業を企画する上でのターゲットや目標の設定、具体的施策の検討に加え、実行・実現するために予算がいくらになるか、どんな設備やツールが必要かなどということを提案するときにも、データを一緒に出さないと、経営者は投資すべきかの判断に困ります。そういう意味でも、企業の健康管理にデータは欠かせないと言えます。これからも、当社では、データを会社全体で集約し、蓄積する体制を整えることから、企業における健康管理をお手伝いしていきます。そして、産業保健スタッフの皆様方には、是非HSSをご活用いただき、HSSで蓄積されたデータを味方につけた保健事業の企画・実行・評価に役立てていただきたいと思います。

本日は貴重なお話をありがとうございました。

村田 陽子(むらた ようこ)

一般社団法人日本開業保健師協会 会長

自衛隊中央病院高等看護学院卒業。北海道立衛生学院保健婦科卒業。自衛隊札幌病院透析室勤務。朝日新聞健康管理室、HOYA健康管理室で健康 相談健康教育の業務に携わる。1990年より、フリー保健師として企業研修、医療職研修、健康づくりアセスメントの開発など多方面に活躍。

  • 1995年7月、(有)ビーイングサポート・マナ設立、代表取締役社長。
  • 2001年11月NPOまなネット設立、理事長となる。
  • 2013年NPOまな市民後見セーフティネットに名称、定款変更。
  • 2010年社会福祉法人伸こう福祉会監事就任。2015年監事退任、評議員に就任。
  • 2013年一般社団法人日本開業保健師協会設立。

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